【海外不動産投資も勧める理由】資産分散によるリスクヘッジを
なぜ海外不動産投資も勧めるのか
何故「海外不動産投資」も勧めるのか。
それは、私自身、これまで数多くの数多くの金融、不動産投資経験があり、その家庭の中で様々な海外不動産投資会社の話と、実践者の話を聞いてきました。
海外不動産投資を勧める理由。それは、海外不動産投資も行うことで生まれてくる様々な効果が、リスクを減らした資産形成に有利に働くのではないかと考えているからです。
資産形成においては、
・国内投資でも金融資産と不動産資産をバランスよく持ちリスクヘッジ
・国外投資も行うことで国、地域の分散によるリスクヘッジ
このように、日本国内だけではなく、様々な国、地域、通貨に分散投資することで、リスクの分散が可能になります。
国、地域によっての様々な差異と注意点がありますが、適切な方法で取り組むことが出来るのであれば、資産形成の中の一つの核となりうる手法だと考えています。
コロナと資産形成、リスクヘッジ
現在のコロナ禍においては世界中が大きな影響を受けています。
分散投資の意味のひとつである、「どこかがダメでもどこかが良い」という意味合いが薄れる、全世界が沈み込む、そうそう起こらない事態が起きました。
ここだけ切り取れば、国を超えた分散投資の意味合いが薄れた面もあるのは、否めない事実です。
ただ、今回のコロナの影響は国、地域により大きな差異があり、対策の量とスピードが異なる面もあります。そのため、今後の経済回復力やスピードにも大きな差異が生まれてくるでしょう。
とはいえ、先の状況を読むことは非常に困難ですが、だからこそ、可能であれば分散しておくことにもまた利点があるのではないでしょうか。
この記事を読めば「不動産投資」をもっと知りたくなります
この記事を読み終えると「海外不動産投資に取り組む」という選択に大きな利点があることが理解できます。
そして「不動産投資」そのものについても、もっと知りたくなります。
【アメリカ築古戸建不動産投資】海外金融・不動産投資のいいとこどりが可能な投資手法
アメリカ築古戸建不動産投資は異質の「いいとこ取り投資」
「アメリカ築古戸建不動産投資」。
なぜここで、数ある海外不動産投資先の中でも「アメリカ築古戸建不動産投資」を勧めるのか。
結論から書きますと、アメリカ築古戸建不動産投資は異質の「いいとこ取り」ができる限られた手法のひとつだから、です。
「いいとこ取り」とは何か。
【海外金融資産】
・ドル資産という、世界で一番強い通貨ドルを直接持つことでの安心
【海外不動産】
・先進国であることでの制度面の安心
・経済成長率の高い国に不動産を持てるキャピタルゲインとインカムゲイン
・大きな節税が可能になることによる有利さ
金融、不動産の分散投資に加えて、先進国の安心感に加えて不動産価値の成長が見込めること。不動産価値の向上は新興国の良い部分ですが、先進国でこれを享受できること。そして大きな節税効果もある。これが「いいとこ取り」です。
詳しい解説はこちらの記事で紹介しています。
収益＆節税が可能なアメリカ不動産投資『オープンハウス』の特徴
ここでは、ポイントとなる部分だけピックアップして見ていきましょう。
減価償却・キャピタルゲインで有利な不動産投資
築年22年以上の戸建での減価償却について。
【法人での投資】
・4年間でのスピード償却が可能で、大きな節税効果を得ることが可能
【個人の場合】
・７〜8年かけての償却となり、最大で建物部分の最大で６割までが対象
キャピタルゲインは年間5%程度の地価上昇率。アメリカは築古でもニーズのある立地であれば同じ率で上昇する。
家賃も年間物価上昇率4％と歩調を合せて上昇している。
お勧めは、納税額がそれなりに発生する法人＞個人事業主＞個人
減価償却を考えると、お勧めの投資主体は、
法人（安定して利益見込める）＞個人事業主＞個人
の順となります。
ただしどんな法人や個人でも向いているというわけではありません。
今後もある程度安定した利益額が見込めてそれなりに納税額発生する法人や個人事業主であれば、そして、個人はたくさん税金を収めている高所得層に一番向いている投資方法です。
それ以外の方でももちろん投資可能ですが、節税面のメリットは薄くなります。
法人で4年、個人は8年後売却して利益確定でも持ち続けても
法人で4年でスピード償却後、個人は7〜8年後に売却して利益確定しても良いでしょうし、そのまま保有資産として持ち続けて利回りを確保しても良いでしょう。
アメリカ不動産投資の営業を受けてみて
オープンハウスと東急リバブルの営業を受けてきました
同じようなアメリカ築古戸建不動産投資を扱う2社、オープンハウスと東急リバブルの営業を受けてきました。
どちらも同じ価格帯の3,000〜4,000万円程度のテキサスなどの築古戸建不動産を紹介しています。
その2社の大きな違いは「融資を行う関連会社の存在」によるローンの組みやすさです。
オープンハウスのみ子会社のノンバンクがあり、積極的に融資を行なっています。
東急リバブルの場合は自分で金融機関を見つけてくる必要があります。
海外不動産投資への理解のある金融機関はまだ少ないのが実態なので、融資を考えているならオープンハウスがお勧めです。
オープンハウスのアメリカ不動産投資
オープンハウスのアメリカ築古戸建不動産投資の特徴をまとめると次の通りです。
・値上がり益（キャピタルゲイン）が狙える
売買価格が物価上昇率に合わせてあがるアメリカ
古くなっても物件の価値が下がらない
立地の価値が高く、いい立地であれば年5%は上昇する
・家賃の上昇による、家賃収入増加が狙える
物価上昇率に合わせて毎年家賃が上昇する
おおよそ年4%程度は上昇してきている
・築22年以上の築古戸建は節税がしやすい
１）法人：4年間でのスピード償却が可能
２）個人：やり方次第７〜8年、最大で建物部分６割までが償却可能
・中古戸建は3,000万円〜4,000万円と海外不動産の中ではリーズナブル
・子会社のノンバンクからの融資が可能
・現地の管理も全てオープンハウスで対応して手離れ良い
・取り扱い実績が豊富
その詳細はアメリカ不動産投資『オープンハウス』のホームページから見ることができます。
補足：現時点でコロナの影響は意外と出ていない（地域事情）
オープンハウスが紹介している築古戸建不動産は、テキサス州、ジョージア州がほとんど。
2020年5月中旬時点では、この両州はコロナによるロックダウンなどの影響は比較的少なく、不動産ニーズは従前とあまり変わらず活発に取引されているそうです。物件価格が大きく下落したり、退去の増加などのマイナス情報もまだ目立っていないようです。
ただし、今後この状況については変化がありえますので、常に最新情報を入手するようにしましょう。
サラリーマンが不動産投資で危険な目に陥らないために
サラリーマンの副業が推奨されている昨今。今後その副業推奨の流れが止まることはなく、むしろ加速する一方でしょう。
勤めている会社や組織に依存しすぎず、自分の足で立つ基盤作りが、誰にとっても望まれている世の中。
そんな中で有力な副業の選択肢の一つが「不動産投資」です。
サラリーマンが不動産投資で危険な目に陥らないために。
様々な情報を収集し、よく学ぶよう、自ら動き行動していくことが重要です。
様々な投資手法や物件情報を収集して、比較して検討を進め、最適な物件を選ぶように行動していってみてください。
法人設立を考えたら
今からすぐに、法人つくりの調査や手続きを。
法人作りは時間と手間とお金がかかります。
自分でやるのは大変ですが、非常に勉強になるので、一度やってみるのはおすすめです。
会社設立freeeでしたら、面倒な会社設立書類を5分で作成できます。
また、税理士をお探しならこちらのサービス【税理士紹介ネットワーク(Tax-concierge)】もおすすめです。
不動産投資の情報収集を始めてみましょう
そして、さっそく不動産投資の情報収集を始めてみましょう。
こちらも時間がかかることですので、大変ですが、並行して情報取集のアクションを開始しておきましょう。
新築区分マンション以外の投資物件を買うと、どういう税金や経費がかかり、収益がどのように残るのか。具体的に掴めると新築区分マンションの特質もより詳しく理解できるようになります。
「不動産投資」についての具体的な詳細は、この下のリンクや紹介記事から見ていくことができます。
マンション不動産投資
不動産投資の代表選手がワンルームマンション投資です。ワンルームマンション投資には中古マンション投資、新築マンション投資があります。
中古、新築、それぞれにメリット・デメリットがありますので、その詳細は以下の記事を参考にしてみてください。
築古戸建投資
築古戸建投資を行う場合は、SUUMOやアットホームといった一般的な検索サイト、楽待や健美家といった不動産投資ポータルサイト、そして地域の不動産会社などとコンタクトをとり、丹念に物件を探す行動が必要です。
そうして掘り出し物を見つけることに努力を注ぎ、個別性の高く、様々なリスクの隠れている物件情報を見極める目利き力を磨き上げていきましょう。
こちらの
【築古戸建不動産投資】サラリーマンが失敗を避けるための３つのポイント
を参考にしてみてください。
新築戸建投資
新築戸建。
新築戸建投資物件を専門で取り扱っている会社はそんなに多くはありません。
安く建築できるハウスメーカーを探し、問い合わせしてみると良いでしょう。
また、
・新築戸建物件を仲介手数料無料で紹介
・更に売主からの仲介手数料を更に最大で半額キャッシュバック、その金額はなんと最大300万円
という仲介手数料ゼロの物件探し「ゼロ区」は、新築戸建賃貸投資を考えている方の情報収集に活用して欲しい会社です。
アパート投資、土地活用
アパート投資を取り扱う会社はたくさんあります。
まずは気になる会社の資料請求から情報収集を始めてみると良いでしょう。
一括不動産投資無料相談【Oh!Ya(オーヤ)】では、最大で12社の資料を一括で請求することができます。詳細はこちらの記事から確認が可能です。
また、土地を持っている、土地の購入からアパート建設を考えたいのであれば、土地活用サービスを取り扱う会社の資料請求から始めてみましょう。
その詳細は以下の記事を参考にしてみてください。
マンション、アパート、戸建以外の不動産投資
不動産投資にはワンルームマンション、アパート、戸建投資以外にも様々な手法があります。
金額は大きくなりますが、中古マンション一棟投資など。
また小さな金額では小口不動産投資もあります。
その詳細はこちらの記事を参考にしてみてください。
